悠久の猫回廊

主に世界情勢、歴史などに関した、自分の持ってる少ない知識を晒していきますw中には予測の域を出ないものもあることを理解願いますw

日本に巣くう北朝鮮工作員は約2万人

平壌放送だかってのがあって、これは日本でも受信できるのだそうです。普段は日本人になりすまして、あちらこちらで働いているそうです。

 

で、この工作員を束ねるのが安倍政権というわけ。自民党は、北朝鮮と密接な関係がある統一教会政党ですので必然的な立ち位置ですよね。

 

東北地方で起きた広範囲で大規模な森林火災、おかしいと思いますよね?

飛び火したということで広がった火災ということになってますが、今まで強風の日は数えられないくらいあっても広範囲に飛び火なんてしたことないですよ?

今まで、気象改変衛星でガンガン日本を熱くしても広範囲で火災なんて起きてないですよ?

そう、明らかに人為的なものを感じるんです。

放射能ガー!とも騒いでますよね?

 

どんなヤンキーでも、日本人なら森林に火をつけるなんてしませんよ。

日本人じゃないからできる工作です。

 

 

第二次世界大戦後の朝鮮南北戦争北朝鮮があと一歩で半島を統一できるというとこでマッカーサー率いる米軍の半島上陸(38度線付近でしょうか)により兵力分断が起きました。これにより、北朝鮮は半島統一を逃したのです。

北朝鮮は、武力でもって朝鮮半島を統一したいのだとか。その為には、先の教訓を生かし、在日米軍及び在韓米軍が機能しない状態にして南進する必要があるのです。

 

どうすればいいのか?

 

日本の原発が事故やテロにあった(偽装でも可)ことにすれば、在日米軍・在韓米軍が現場に応援にくるでしょう。この状態は、軍がすぐに動けない、機能していないという状態と同じこと。

この状態を作り出すのに役立つのが、日本に潜伏する北朝鮮工作員というわけ。

(RKさんのうけうりですが。RKさんのブログや講演会動画などでもこのことには触れています。)

 

 

共謀罪は、国民弾圧が目的

◆政治家・警察の犯罪を全て除外する「共謀罪」のデタラメ(日刊ゲンダイ

https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/204602

28日、今村前復興相の暴言によって中断していた「共謀罪」の審議が再開された。キノコ狩りするだけでテロリストに認定されかねない共謀罪の危うさについて、国会の内外で指摘されているが、中でも法案のデタラメを鋭く突き、拍手喝采が上がっているのが、25日の衆院法務委員会で参考人質疑に臨んだ京大大学院の高山佳奈子教授(刑事法)だ。

高山教授は「このような不可解な法案に賛成するわけにはいかない」と真っ向から反対した。特に疑義を呈したのは、法案成立を目指す権力側が恣意的に対象犯罪を選別している疑いがある点だ。高山教授は「公権力を私物化するような犯罪が共謀罪の対象から除かれている」と指摘した上で、「公職選挙法政治資金規正法、政党助成法違反は全て除外されている。警察などによる特別公務員職権濫用罪・暴行陵虐罪は重い犯罪なのに、除外されている」と批判した。

また、高山教授は経済犯罪が除外されている点も問題視。「一般に商業賄賂罪と呼ばれ、諸外国で規制が強化されてきているような会社法金融商品取引法商品先物取引法などの収賄罪が対象犯罪から外されている。主に組織による遂行が想定される酒税法違反や石油税法違反なども除外されている」と指摘した。

会社法の除外は富裕層への配慮か

ジャーナリストの斎藤貴男氏が言う。

「政治家や警察など、権力側にとって不都合な活動を法案の処罰対象から除外しようとしている点に、共謀罪の本質が表れています。表向きテロ対策をうたっていますが、共謀罪は国家が一般国民に絶対服従を強いることを目的とした法案です。だから権力側が自分たちに不利になりかねない対象犯罪を除外しようとするのは当然といえます。もちろん、公職選挙法など政治家や警察官を対象にした法律を共謀罪に含めれば済む話ではありませんが、“外し方”があまりにもロコツです」

会社法などを対象外にするのは富裕層に配慮しているからだろう。国民が政府の言いなりにさせられる悪法の成立は、絶対に阻止しなければならない。(2017年4月29日)

 

 

何度も言いますが、

自民党はクズの集まりですから!

ネット上での「景気の拡大、実感するか」の調査

news.yahoo.co.jp

 

 

リンク先を見ればわかることですが、「実感する」と答えている人は8.9%しかいません。約9割の人は実感しないと言っています。

つまり、景気は回復していないのです。

この「実感する」と答えた人は、大企業の役員クラスの人でしょうね。

 

アベノミクス」は、富裕層へ富を集中させるための政策ですから。

 

ということはですよ。

 

景気の回復もできない無能な安倍政権は、支持なんてされていないと考えることができます。

よく聞く「他に期待できる政党がないから自民党を・・・」は、支持しているうちに入りません。

 

 

この「景気拡大を実感する」と答えた8.9%が、実際の安倍政権の支持率と言っても過言ではないですね。

 

「イマジン」USAGI

www.youtube.com

 

自分というものを見つめなおさせてくれる、とてもいい曲です。

「愛」とか「恋」等といった曲はあふれるほどありますが、「夢」というのはそれほど多くないと思います。

 

「夢」とは無縁の裏社会の人間、裏社会に組する者、金の亡者、シャブ中の人等には到底共感できないでしょうが。

 

「抗がん剤は効かない」厚労省が認め始めた

抗がん剤は効かない、ガンでない人をガンにする薬

 

こんなこと、ネット民にとっては常識レベルの話では?

しかし、TVしか見ない人はそれを知らない。

 

米国でトランプ大統領が誕生し、ジャパンハンドラーズが排除されてから数か月、少しずつだけど着実に日本が浄化されてきているのがうかがえますね。

 

RK様ブログ記事より

情報元は読売新聞

 

抗がん剤高齢患者に指針…不要な投薬を抑制(読売新聞)

http://www.yomiuri.co.jp/science/20170427-OYT1T50010.html?from=ytop_ylist

厚生労働省は、高齢のがん患者向けの治療指針作りに着手する方針を固めた。

【がんが進行した高齢者では、抗がん剤を使っても効果がない可能性を示す分析結果が出た】ためだ。今年夏に策定する第3期がん対策推進基本計画の柱に、高齢者の治療法研究を掲げる。不要な投薬を控え、副作用に苦しむ患者を減らし、医療費を抑えることにつながると期待される。

医療現場では、体内で薬を分解する機能が下がった高齢のがん患者には、若者より量を減らすなどして抗がん剤を使う。副作用で体が弱りやすく、抱えている他の病気にも配慮する必要がある。こうした中で、抗がん剤による延命効果がどの程度あるのか、これまで十分な情報がなかった。(2017年04月27日)

 

抗がん剤を乱用する日本。世界最大の抗がん剤消費国。厚労省がちょっぴり、反省。richardkoshimizu.wordpress.com

今村(偽)復興大臣が辞任へ

www3.nhk.or.jp

 

まあ、そもそも不正選挙で不正に議員になり大臣になった人物の一人ですので不祥事は当たり前なのですが、やっと辞任か、クズが一人減ったかという感想です。

ただ、今回の辞任の意向を固めたのは他にも理由があると睨んでいます。

度々あった失言や傲慢な態度は「大人の皮を被った子供」というだけでなく、「おクスリ」も関係あるんじゃないかと思うんですね。既に、現職自民党議員のN氏が6月頃逮捕されるという噂も飛び交っています。

何度も言っていますが、「自民党統一教会CIA政党」ですので、現職議員がシャブ中であってもなんら不思議はないのです。

 

つまり、今村辞任の件は

 

「バレる前に引っ込めろ」なんじゃないかと疑っているということです。

 

 

そうそう、自民党みたいに不祥事の多いTV局がありますね。

NHKというところです。

もしかして、シャブ中が多いんじゃ・・・、なんて疑ってはいけませんよw

明日4月26日は「18」の日


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上の画像は、今日の仕事帰りに撮ったもの。明らかにうさんくさい雲があるのがわかりますね。

昨日は昨日でケムトレイル撒いてるのも見てるし、安倍晋三は外遊中らしいし、明日は何かが起きるのかな~?

 

 

ケムトレイルには諸説ありますが、一番有力な説は「気象改変をしやすくする為の物」ですね。